春吉省吾「時を俟(ま)つ」 VOL.99

●マミー、なぜ主要メディアはジョー・バイデンの犯罪について語らないの？

  歴史を考える時にその部分だけを見て、善悪二元論に主観を持ち込み、物語を膨らませる史観は「紙芝居史観」という。残念ながら日本の大衆向けの歴史書や小説の多くはこれである。

  又、ある思想的目的をもって、創作される歴史書や物語はプロパガンダ史観にもとづく。

  1945年8月15日、日本の敗戦直後からGHQの統治下において、実に見事に戦前の思想が抹殺された。それは「焚書坑儒」さながらの占領政策であった。その成果は見事なまでに上手くいった。占領当初、義務教科書の訂正が間に合わなくて、不適正語となった言葉を黒塗りにして使ったと「笑い話」のように語られるが、その背後には、二度と日本を国家として体をなさないようにとする言論、教育方針があった。我々日本人は、未だにそれに気がつかず、これまで77年間、巧みに情報操作をされ、自ら自分の存在をSchlafschafe(眠る羊)に貶めてしまった。

  もっとも欺すには、欺される者と欺す者、それを仲立ちし手助けする者がいなければならない。GHQへ擦り寄る、密告者、変節学者・文化人・ジャーナリスト、あるいは戦時中の物資や、GHQの物資を横流しなどヤミ市場でぼろ儲けした敗戦成金、息を吹き返した共産主義者。向こう受けを狙った政治屋あるいはその取り巻きなど枚挙に暇がない。

  それら「敗戦利得者達」は、組織や学閥や官僚閥を形成したり、選挙基盤を一族に承継したり、闇物資で一大販売チェーン店となり、今の日本にはびこり、強い影響力を持っている。

  それらの人物を一人一人俎上に載せ、全体相関図として、私の中で腑に落ちるまで10年かかった。何しろGHQによって政府公文書や、批判文書が抹殺されてしまったのだ。

  これほど歪められ封印された「歴史」を、未だに日本人の8割以上が、検証もせずに信じている。期せずしてワクチン接種者とほぼ同じ割合だ。これは多くの日本人が「眠る羊」になってしまったということだ。誠に残念で、私感を敢えて述べれば、悲惨としか言いようがない。

  「東京裁判史観」を引きずり(その欺瞞性を日本人は、知らされていないし、未だに半統治下の日本政府にとってはその方が都合が良い)、紙芝居史観の善悪二元論で、歴史を「自虐史観」に平板化し貶めた、文化人・言論人(といわれる)の責任は重い。

  また、これまで日本政府が「金看板」としてきた国際連合(正確にはUnitedNations・戦勝国連合)を始めとした様々な関連組織が機能せずに腐ってきた。世界平和、人権問題、環境対策、食糧問題などの対策が「正しく」行われていない。現在その行動は、科学的合理性に基づかず、政治的・恣意的に強引に進められている気がしてならない。

  国連やその附属機関はもとより、世界中の指導者・為政者が、ワンワールド、グレートリセットという全体主義的「偽善的思考」に冒されて、機能不全、腑抜けになっている。このままでは間に合わないと、歯ぎしりしても71歳の爺さんに出来る事は限られる。腹立たしいことしきりだ。

  どうしてこうなったかは、

  ●国際金融のしくみが、それを導いた。

  ●司法省、国務省・国防省・CIA・FBIなどの政府情報機関、多国籍企業、メディアなどを傘下に置く、アメリカエリート支配者たち(これらを「闇の政府: DEEP STATE・ディープステート」という)のすさまじい権力欲・支配意識。

  ●歯止めが効かなくなった、メディア偏向報道。

  これらの一連の動きと今回のロシアによるウクライナ侵攻、ワクチン推進の破綻など全てが結びついていることを知るべきだが、世界中のメディアの報道が歪んで、自分で情報や論文を取りに行かないと殆ど間違った情報で現在の立場を見てしまう。これらを論述するには、それぞれのテーマ毎に論文や書籍の引用を明示することが必要だが、それは執筆中の「Double Standard(日本壊滅)」まで待って欲しい。

  今回は上記の中から、●「歯止めが効かなくなった、メディア偏向報道」について、その一部分を記述しておこう。

  ロシアによるウクライナ侵攻はかつてない壮絶な情報戦が続いている。おそらく多くの読者が見聞きしている情報の殆どは宣伝のためのフィルターがかけられていると思っていい。そんな馬鹿なことがあるかと反発される方は、情報発信者の術中に填まっている。

  世界の情報ネットワークを握っている情報工作(操作)能力は圧倒的で、そのまま鵜呑みにしている日本では、西側陣営のプロパガンダが一方的に流されている。

  世界の通信社、欧米のメディアなどからは、ウクライナの複雑な国民の動向は全く伝わって来ない。ウクライナ国民と言っても、ウクライナ語を話す西部地域と、ロシア語を話す東部のドンバス地域では所属意識・思考が違うし、スラブ民族､ユダヤ民族などの複雑な確執があって、日本の評論家や政治学者は全くその実態を把握できていない。

  ウクライナ人の立場を精査しないで、ウクライナ人はかわいそう、ロシアに侵略されてかわいそうと、感情が優先してしまう。これこそがワクチン推進派と全く同じパターンである。日本の8割以上(いや9割かな)の「眠る羊」さんたち、「中共に台湾侵略、尖閣侵略、沖縄侵攻される。ロシアからも北海道が侵略される､大変だ」と絶叫し、「ウクライナの今は、間近に迫った明日の日本の姿だ」と仰る。

  確かにその危惧は現実味を帯びてきたが、では具体的に、日本は、日本人はどうすればそれらに対処できるのですか? それはどのような計画なのですか?

  Schlafschafe(眠る羊)となってしまった大多数の国民の意識を変えるのに、どのぐらいの時間がかかりますか? 10年ですか20年ですか、50年ですか?日本国が解体されたあとですか?

  感情にまかせて叫ぶ前に、国民意識変革計画、国家再生・強靱計画を時間軸と組み合わせ、具体的にシミュレーションしなければ何も進まない。愛国者でかつ地政学、哲学、宗教、経済金融に通じた経験豊かな「天才」数人が必要である。専門家と称する烏合の衆が何百人集まっても、まともな具体的試案は出来ない。埋もれているが日本にもそういう人物は10人はいるはずだ。またそれらの計画をシミュレートする天才プログラマーも必要となる。

  また我々凡人にも出来る事がある。ウクライナの歴史から、今がどうなったかをしっかりと情報を集めて俯瞰的に見ることだ。輻輳し刻々変化するウクライナ情勢を貴方自身がシミュレーションしてみることだ。日頃から大局観を持たない方は、マスコミのたれ流し情報より一歩も先に進まないことを痛感すべきだ。はっきり言えば、貴方はこれまでそのようなことを何も考えずに生きてきたわけだ。

  あなたは、ウクライナを搾取した、ソ連、ロシア、西側のアメリカ、EUなど、今も関わり続けている人物、資金の出所、画策計画とその金額など時系列に体系化できますか?「世界の穀倉地帯」といわれるウクライナがかくも疲弊し悲劇的な立場になったかを、冷静に人物と組織を当て嵌めて全体像を把握できますか?

  ここ数十年ウクライナ対してロシアがやって来たこと、アメリカ民主党政権のやって来たことが判っていますか?

  「今のウクライナは明日の日本だ」と騒ぐだけの頭では、この先日本は中国にもロシアにも蹂躙される。アメリカは決して助けてなんかくれない。今回のバイデン民主党を見よ!!

  いい加減に「紙芝居史観」から目を覚まし、重層的に事象を見ようよ!!

  未だ十分に検証されていない、満州事変やノモンハン事件で、日本人は「多大な犠牲」を負ったのに、半藤一利氏の「昭和史」や司馬遼太郎氏の「ノモンハン手記」から離れられない。当時のソ連、ドイツを含むヨーロッパ、アメリカ民主党政権と国民動向、日本陸海軍の動向、日本政府の動向、そして国内のスパイ活動など、昨今旧説をひっくり返す重要な一次資料が出てきている。やわらか頭にならないとね。

  「歴史から今を検証する」とはそういうことではないのか。

  ウクライナの現状は、欧米のメディアでは全く把握できず(日本の情報は問題外)、またビックテックなどの検索で情報が弾かれてしまうので、Teregramからの情報取得に切り替えた。

  ロシアのモスクワに拠点を置くロシアニュース、ロシア国軍ニュース局の情報、ウクライナ国土の情報チャネルや、mucraine demonstrationenなどの情報、EUの動向も把握している。またTwitterなどでもゼレンスキー大統領の投稿も得ることが出来る。「やらせ」を前提として、シビアに情報を突き合わせる作業が必要だ。

  日本のジャーナリストの方々、政治家の皆さんもそこまで踏み込んで情報収集してますか?

  勝手な危機意識と言われればそれまでだが、一介の物書きが本気に情報収集しているのに、本来やるべき政治家、学者、ジャーナリストはその百分の一も努力していないのではないか。

  今回、日本では保守と言われた言論人や、自民党の面々(公明党以下、野党・共産党は問題外のまた外)が、ソ連のウクライナ侵攻に対して見せた反応にはがっかりした。

  「似非保守」ないしは「薄っぺらなアメリカ従属のDS」ということがはっきりと判った。ある程度、予測していたがここまでとは思わなかった。寂しくも悲しい。日本はこのままの教育制度、選挙制度、官僚制度では駄目だ。もたない……。

  いずれにしても、ロシアの狡猾、EUの独善、アメリカバイデンの弱腰の三すくみで、ウクライナの無力な国民の悲劇は続く。彼らは数世紀に亘って暗黒の歴史を生きてきた人々だ。

  この百年からの歴史でも、ソ連からの掠奪により数百万の餓死者を出した。複雑な民族抗争、戦後の冷戦時代からはNATO軍の緩衝地帯として、西側とソ連(ロシア)の草刈り場となった。どうしてもプーチンを斃したいジョージ・ソロスや、ネオコン。これ以上NATOに侵攻されてはたまらないというプーチンとの両者剥き出しの感情がそこにはある。

  2013年11月21日夜にウクライナの首都キエフにある独立広場でデモ活動から始まった「マイダン革命」という政変が2014年に起こった。ウクライナがロシアとヨーロッパ連合のどちらを選択するかが争われ、親ロシア派のヤヌコーヴィチ大統領が追放された。

  2014年、「マイダン」の結果を拒否したウクライナの東にある親ロシア勢力ドンバスの住民は、ウクライナ政府軍と戦い、1.4万人が死んでいる。

  西側報道では一切されないが、ウクライナ政府軍の多くは、ネオファシスト「アゾブ大隊」という「私兵」も含まれていて、正規のウクライナ軍か私兵か判別がつかない。これが厄介で、西側情報しか知らないと(わざとぼかしている)状況が読めなくなる。

  またウクライナのオリガルヒ(ロシアやウクライナ等旧ソ連諸国の崩壊過程で形成された政治的影響力を有する新興財閥)なども問題を複雑化させている。

  2000年前後から今に至るまでの金の流れを見ると、ロシア勢力=プーチンの力を削ごうと、アメリカ民主党政権、ジョージ・ソロスなど金融利権集団の画策が明白になる。

  2000年前後から、オバマ政権の国務長官ヒラリー・クリントン、副大統領ジョー・バイデンの動きを遡れば、ウクライナでどんな活動をしていたかが判る。

  オバマ政権時代の副大統領としてバイデンは、ウクライナを担当し、ポロシェンコ大統領（2014年6月7日～2019年5月20日）を操り、ウクライナ憲法に「NATO加盟」を努力義務とすることを入れさせた。

  バイデンは副大統領の期間に、6回もウクライナを訪問している。息子のハンター・バイデンはウクライナ最大手の天然ガス会社ブリスマ・ホールディングスの取締役に就任し月収500万円を得ていた。先のアメリカ大統領選挙の不正疑惑にも繋がっていて､その映像は残っている。この親子は、中国だけでなくウクライナの利権にもからんでいたのだ。

  オバマ政権時代アメリカ合衆国国務次官補（ヨーロッパ・ユーラシア担当）のビクトリア・ヌーランド(この女性は徹底したネオコン)は2014年、国連によるウクライナへの介入を支持し、ヌーランドの意にそぐわないEUを「fuck EU（EUなんか、くそくらえ）」と侮蔑し、何としてもネオコンの意志を貫徹させようとした。(電話記録が残っている)。

  そのヌーランドは、現在バイデン政権の国務次官(国務省のNO.3)を務めている。更に付け加えると、ヒラリー・クリントンもウクライナを食い物にしていて、1999年から2014年の「クリントン財団」のウクライナからの寄付(オリガルヒからのもの)は、ウォールストリート・ジャーナルによると、1000万ドル(11万5000億円)の寄付があったという。

  ジョージ・ソロスは大規模なプロパガンダキャンペーンでゼレンスキーがウクライナの大統領になるのを援助した。ゼレンスキーは彼が目論んだ、傀儡政権という憶測も成り立つのだ。ソロスは、プーチンのロシア侵攻後もしきりに、EUへの働きかけを発信している。

  ウクライナの歴史や置かれている立場は、このように表の情報だけでは把握不能なのだ。

  アメリカ主要マスメディアは「報道しない自由」を楯に、民主党(オバマ、ヒラリー、バイデン、ペロシを含む)、ネオコン、ソロスなどにとって都合の悪い情報は全て遮断している。

  日本で参考になるのはYouTube上だと、「茂木誠」先生のウクライナの歴史(2本あり)、かつてウクライナ大使だった馬渕睦夫氏、及川幸久氏のサイト、「カナダ人ニュース」のやまたつ氏、Harano Times Official Channelなどだ。NHKはじめ日本のメディアはとんちんかんで問題外、YouTubeの情報発信者、YouTubeに現れる評論家と称する人物の底の薄さも今回露見した。

  さてここでは、上記の●印の中から、「●歯止めが効かなくなった、メディア偏向報道」について、マークR・レヴィンの「失われた報道の自由」(UNFREEDOM OF THE PRESS)「日経BP」から、何故アメリカ米国一流メディアは偏向報道を続けるのか?という切り口で「NY timesやCNNをうのみにしてはいけない!」と主張する。

  2019年までの記述で、激しいトランプ批判をするメディアの姿勢を問題視している。

  ウクライナ情報を報道するNYtimesのTelegramゃCNNの動画を見ても、「ああとんでもなくひどいな」というやらせの写真や動画が多い。ちなみにNYtimesのTelegramでは、3月4日まで、ロシア軍の空爆によってキエフの民間人が死傷したとして、血だらけの中老の女性を掲載した。実はこの女性、ウクライナ第72情報特殊作戦センターの職員・工作員であった。やらせである。NYtimesのTelegramはさすがに恥ずかしくなったのだろう。3月6日に､そっと削除。誤報の通知は勿論ない。ワクチンで「眠る羊」を煽って恐怖に陥らせ、煽った上で、だんまりを決め込むパターンと同じだ。まさに「マッチポンプ」よりもひどい「マッチ放火、放置」という案配だ。日本の毎日新聞も2月26日の第一面に、通信社から配信されたその写真を掲載。NYtimesに倣ったというわけだ。

  さて前述の著書から、冒頭の部分の一部と、最後の部分を引用しておく。マスメディアの横暴・プロバガンダは、それで十分であろう。こちらも記述していると腹が立ってくる。

  (引用文)「現代のメディアでは、報道に携わる人々自らが「報道の自由」を踏みにじっている。報道の自由が失われているのは、政府による弾圧や抑圧があるからでも、ドナルド・トランプ大統領がメディアを非難しているからでもない。原因は、放送局や新聞社、そこで働くジャーナリストたちにある。

  かつて、ニュースといえば客観的な事実を集めたものだったが、いまは、社会運動（ソーシャル・アクティビズム）やプログレッシブ集団（訳注＊米民主党急進左派を中心とする勢力。経済や社会などの問題解決で、政府による積極介入を志向）の意見、米民主党を支持する論調で埋め尽くされている。特定の意見やプロパガンダをニュースとしてまことしやかに流し、メディアがつくった「偽物」の出来事をあたかも事実のように報道し、ときにあえて事実を報道しないという選択をする。不都合な事実には目をつぶり、偏った報道を行い、あからさまに嘘をつく。中立かつ独自性を持つ視点は消え、大衆に受け入れられやすい、既存の価値観を強めるような報道が幅を利かせている。しかも、人々もそのことに気づいている。そのため、マスメディアの信頼性はかつてないほど地に堕ちている」

  とある。アメリカを始め、欧米のマスメディアの信頼度は極端に低い。つまり、アメリカ人の多くは気づいているのだが、問題は日本人だ。気がついていない。

  先進諸国民の信頼性比率

  日本（政府30％台、行政40％台、マスコミ60％台）

  米国（政府30％台、行政40％台、マスコミ20％台）

  英国（政府20％台、行政50％台、マスコミ10％台）

  ドイツ（政府30％台、行政50％台、マスコミ30％台）

  フランス（政府30％台、行政50％台、マスコミ30％台）

  イタリア（政府20％台、行政30％台、マスコミ30％台）

  スウェーデン（政府50％台、行政60％台、マスコミ30％台）

  （出典：PRESIDENT Online 2021年2月23日）

  さらに最後の部分で、マークR・レヴィンはこうも述べる。

  (引用)「 客観的な真実を伝えることを放棄し、それどころかアメリカ建国初期のメディアの信念や価値観を否定し、 独立戦争までも否定する考え方は、 ニューヨーク・タイムズ紙に始まったことではない。トランプ大統領が登場する前から存在した。 そうした考え方によって、 ニューヨーク・タイムズ紙をはじめとする報道機関は、 自由な市民にとってなくてはならない存在としてのメディアの立場を踏みにじり、 恐ろしい暗闇に迷い込んでしまった。報道機関とジャーナリストが、一刻も早く行動しなければ（ 残念ながら、その可能性は極めて低いのだが）、メディアの信頼性はますます地に堕ちるだろう。 そしてまもなく、大半の人々から愛想をつかされ、取り返しのつかない事態に陥ってしまうだろう。当然のことだ。メディアは今日、 自らの価値をおとしめるばかりか、 報道の自由に大きな脅威を与えている。」

  まさに、マークR・レヴィンの記述したとおりのことが現実に起こっている。

  マスコミの思い上がりは、自ら気がついて欲しいが、グレートリセットを画策している「選ばれた者」と自負する者達のヒステリックで邪悪な思想と変わりはなく、むしろその先兵として旗を振っている。本来、彼等は「飼い殺しの自由、押しつけられた自由」=グレートリセットを目指す悪魔の差配者達を、糾弾・忌避すべきがその使命なのだが……。

  進むべきベクトルが真逆なんだ!! しかし、そのちっぽけな「脳味噌」と反比例して、国家を地球を、人類を誤った方向に導いてしまう危惧が今起こっている。

  たった数百字の「プロパガンダ記事・捏造記事」、例えば朝日新聞の「朝鮮慰安婦」記事のように、日本国家を日本国民を貶めてしまうこともあるのだ。

  ニーチェがその著「ツァラトゥストラ」でこう言っている。

  「自分の正義をしきりに力説する者は全てを信用するな!……

  たとえ彼等が自らを【善くて正しい者】と呼ぶにしても､忘れてはならない、彼らがパリサイ人となるために欠けているのはただ権力だけであることを。」(第二部・毒蜘蛛)

  (権力がないからこの程度でいるが、権力があったらパリサイの徒のように小うるさい特権階級になるだろう)残念ながら彼らは今や「それ以上の権力」を持ってしまった。

  最後に、精神を整え、自分自身を鼓舞するためにミルバからのセレナーデを視聴して欲しい。

   （Milva, 本名： Maria Ilva Biorcati, 1939年7月17日～ 2021年4月23日）イタリア出身の女性歌手、女優。ドイツでの人気も高かった。歌はドイツ語。惜しくも昨年82歳で亡くなった。「万歳、まだ生きてる」を視聴いただき、歌詞を紹介して終わる。

  ここで負けるわけにはいかない。「私は時を俟(ま)つ」(ⓒ春吉省吾　2022．3．9)

人はどれほど強いのだろう？

  どれだけの恐れ、どれだけのプレッシャーに耐えられるのか？

  自分が信じているくらい強いのか？

  誰がそうだと言えるのか？

  万歳、私たちはまだ生きている

  私たちはどんな目に遭わされてきたのだろう？

  でもまだ生きている

  私たちは何に耐えなければならなかったのか？

  魂の傷はやがて消えていき　私たちはまだ生きている