覚醒せよ 日本の民! VOL.79

●2020.2.5(AFP) アメリカ下院でトランプ大統領の一般教書演説後、下院議長・民主党ペロシ氏が原稿を破るパフォーマンス。なんと激しく下品なことか。

●アメリカメディア・この相関図この図を見ると、ウ~ンと唸ってしまう。

●アーミッシュ ●2020.11.3.アーミッシュ大統領選挙投票所へ向かう。

●2020.12.12(EpochTimes) WashingtonDCトランプ応援デモ。 

 

●令和2年12月9日からこの文章を書き始め、14日になった。ここ半年、武漢由来のコロナウイルス、アメリカの大統領選選挙を追いかけ、私の出来る範囲で、世界中の「情報」を収拾してきたつもりだ。そのどちらも、我々日本人として、自分自身や子孫の将来に直接関わる本質的な問題が内在しているからだ。
しかし、私のタイトルを見ても、殆どのかたは半信半疑だろうと思う。まあ、読んで頂くとその問題の深さが判るはずだ。
両者の情報はいずれも、殆どの日本人は、日本のテレビ・新聞、全てのマスメディアの偏頗な情報に汚染され、何が起こっているか判らなくなっている。
「日本人が、アメリカ大統領の事に関心を持ってどうする」あるいは「新型コロナ(COVID-19)の論文を追いかけてどうする」という批判がある。しかし、広いフィールドで眺めると、「独善と狭量」に陥ったインテリ痴呆症達によって、日本は待ったなしの岐路に立たされていると判る。 現在起こっている事象を危機と思わず、平和ボケしていると我々が大きなツケを払わされ、退路を断たれてしまう。我々の今の現状は、そういう危うい状況なのだ。

●先ず、コロナ禍については、今以て正しい情報が開示されていない。湖北省の武漢研究所から、何らかの原因によって発生したこのウイルスを、中国共産党政府は隠蔽したまま、この先絶対に検証はしない。もしも3ヶ月早く、習近平が手を打っていたら、世界はこうなっていなかった。その後の中国共産党政府の一連の行動、マスク外交、ワクチン外交など、自ら起こしたウイルス禍を武器に不埒な戦略をとり続け、覇権を目論む実に卑怯な戦略を看過してはいけない。
その新型コロナの感染を測定するPCR検査方法は、体液を取り出し、DNAとRNA、プロテイン中からRNAのみを取り除き、プライマーによってコロナウイルスを検出する方法(説明は専門的で数十枚になるので省略)だが、ウイルスそのものの分離と純粋性を満たしていない。つまり「コッホの原則」を満たしていないのだが、ドイツのドロステン(Chistian Drosten)博士が、不完全なまま新型コロナウイルス・テストを発表した。WHOはその信頼性を確かめもせずに世界に推奨した。WHOにもテドロス(Tedros)のような人物でなく、優秀な指導者がいるはずだが……。
PCR法を見つけたアメリカの生化学者・ノーベル賞受賞者マリス(Karry Mullis)博士は、この方法を新型コロナ感染測定に応用することには否定的だ。そのマリス博士の言葉、
「新型コロナウイルスの検査が陽性になるか陰性になるかは偶然の産物だよ」。
世界はもとより、日本中の事の本質を知らないおバカさん達が、「PCR、PCR」と騒いでいるが、PCR検査法が不完全と知らずに「PCRは国民全員に受けさせるべきだ」というに至っては、頭の程度が猿以下と言うほかはない。(私はPCR検査法を全面否定していないので念のため)

●新型コロナ対処法は、免疫力を高めるために、休養を十分に取り、それぞれに自己防衛するしか方法はない。ワクチンが感染を抑えるとして世界中が浮き足立っているが、このワクチンは世界で初めて採用される遺伝子組み換えDNAを応用したワクチンだ。人類にとって未知のワクチンで、遺伝子にどう影響するか判らない。だから、10年・20年の未来があり、この先子供を産むような世代は、どのような影響があるかわからない。壮大な人体実験をされているようなものだ。だから、ワクチンを打つのは、自己完結する年寄りには勧めるが、将来を担う方々は摂取しないのがいいと言うのが私の持論だ。
私は、近しい人やブログを通して、今年の2月から言っていたことだが、インフルエンザと、新型コロナと大きな相違点は重症者の数である。これら重症者がHCU(高度治療室)やICU(集中治療室)を占拠してしまうと、他の医療に支障をきたす。第一線で働いている医師、看護師の方々の負荷は長期にわたり、疲労が重なり感染が増加する。緊急政策として、これら専門要員の給与を倍にするなり、志願する医師・看護師達には特別助成金を出したうえで専門スタッフを育成し、重症者の専門病棟を行政で買い上げるなどの施策が必要であった。素人の私が騒いでから、もう10ヶ月も経っている。国民の命を最優先に考えるならば、医師会も専門家会議も「三密」「外出制限」とのたまう前に、やるべき事をやってほしかった。私は、過去のブログでも「三密」ではなく「四離」と申し上げている。特に東京都の小池百合子知事の無責任にはあきれるばかりだ。逃げるな。

●GO TO ○○については、これも利権かとうんざりしているが、今回の第三波といわれるものとの関連性に疑問を感じる。11月の半ばから外国人の入国が緩和されたが、今回の国内陽性者(マスコミは感染者と表記しているがそうではない)増加数は、むしろそれと相関関係があるように思う。東京・大阪・名古屋・札幌などの増加はこれを物語っている。
あと2~3週間ほど我慢して、外国人の入国制限を厳しくしていれば、今回の拡がりはなかった。国内感染者が十分に落ち着かない中途半端な中で、海外からの入国を緩くしたために、新たに変異したウイルスが、今の爆発感染を引き起こしていると私は思っている。ウイルスが明らかに変異して、感染力が強まっているようだ。
入国規制を緩和したのは経団連や、親中派議員達の圧力に負けたことと、どうしても「東京オリンピック」を実施したいという圧力要因があったからだ。
IOCはロサンゼルスオリンピックから、完全に利益団体になり、マスメディア、その代理店、フィクサーなどを絡めて大きな利権が動く。日本のコロナ対策は、「東京オリンピック」を何としても実施したいが為、政治的な駆け引きをした。そのためコロナ対策は全て後手に回り、現在に至った。関係者は、オリンピックをダシにして、国民の生命と安全を脅かている。何の為のオリンピックだ。IOCの理念は形ばかりで、彼等のやっていることは「胴元」のそれで、どんな場合で損することはない絶対権限を持つ。トーマス・バッハ(Thomas Bach)はぎりぎりのところで責任を負うような発言は決してしない。いい加減に判れよ。
もはや日本の関係者は、時間的タイミングを見計らって、「交渉したがどうにも…」というか、「万一コロナが収束すれば、実施できるかも」という神頼みかで、そこには、責任を負う「意志」はさらさらない。いわば勇気ある損切りが出来ない、「インテリ痴呆症」に落ちてしまった。

●出場する為に命をかけているアスリートの方々には大変申し訳ないが、日本人の代表としてこれらをしっかりと認識してもらいたい。世界中、出場選手の予選会の目処も立たない状況で、強行突破はオリンピック精神の根本を踏みにじることではないか。
重ねて言う。日本政府・東京都・JOCとそれに関わる利益団体は、何としても「2020東京オリンピック・パラリンピック」をやりたいのだ。その時期を見計らったように、中国の王毅外相が来日した。欧米での失言挽回のため、新型コロナの責任を糊塗するために、日本とバーター取引をした。世界的に孤立している中国共産党は、国威高揚コロナ完全制服と世界に宣言するため「2022冬のオリンピック」を開催したいのだ。東京オリンピックが中止になれば、半年後の実施が難しくなる。王毅は中央委員会での政治生命を懸けて日本側の隙を突き、あろうことか沖縄県・尖閣諸島の領有権を一方的に主張した。しかし茂木敏充外相は即座に反論することができなかった。「インテリ痴呆症」ここに極まれりだ。外交になっていない。完敗だ。

●戦後75年の間違った教育制度で、日本は狂ってしまった。敗戦後、GHQ管理下の統治方針によって、日本の戦争責任を前面に押し出した「自虐的歴史教育」が行われ、それは現在も続いている。
支那事変から太平洋戦争に至り敗戦に至った経緯を、明治・大正・昭和の思想的背景も踏まえて、冷静で科学的な歴史的資料の精査が必要であった。同時に世界、アジアの中の日本の地勢も考慮しなければならなかった。
それは「日本人とは何なのか」「世界の中の日本人」という検証である。それが行われず現在に至っているから、かくも美しい国土に住んでいながら、その精神は荒廃し、デラシネの民となってしまった。
かく言う私も40年前はその犠牲者だった。そこから覚醒するには、意志を持って学ばなければその呪縛は解けない。現在の学校教育では、決して教えてくれないからだ。詳しくは「Double Standard」(日本壊滅)で論考する。推理小説を読むような感覚で読んで貰えるように執筆中だ。
世界のあらゆる事象は、「因果律」によって連綿と続いている。一切のものは様々な原因から生じた結果である。
日本の歴史を振りかえると、自国内、自国民だけでは、その因果律を大きく変えられない。それを大きく変えるのは全て「外圧」だ。現在、その外圧は中国であり、アメリカである。詳しくは「Double Standard」(日本壊滅)で解説する。

●その外圧の当事者のひとつであるアメリカは今、建国以来大きな危機を迎えている。今から159年前の1861年から1865年の5年間、共和党リンカーン大統領のもと、国内を二分した南北戦争(The Civil War )と同じ状況、いやそれ以上の事が起こっている。
アメリカは、クリントン(民主党)・ブッシュ(共和党)・オバマ(民主党)の時代、およそ24年間、中国共産党の巧みな戦略により、金づくで汚染されてしまった。特にオバマ大統領、バイデン副大統領の時代に、グローバリズムの旗印のもと、ウォール街、主要マスコミ、ハリウッド、有名大学の多くが中国共産党に知らぬ間に「洗脳」されてしまった。
中国共産党は、アヘン戦争以来、屈辱的な領土割愛に甘んじてきたという歴史認識で、中国国民の愛国心と中華思想を鼓舞しながら、領土拡大と資本主義国のリーダーアメリカの国家体制を崩すため、どのように共産主義を浸透させようかと、虎視眈々と狙っていた。力を撓めてじっと耐え、その目鼻が付くや、あらゆる方策を駆使して全米に浸透させた。
例えば、中国国営新聞の英語版「チャイナ・デイリー」紙は、過去十数年以上、プロパガンダ目的で米国の出版物、新聞の折込や、記事の一部などを利用し、その思想をアメリカ人の日常生活を通して「洗脳」している。WashingtonPostの新聞紙に、「チャイナ・デイリー」紙が一緒に挟み込まれてくるのだ。日経新聞に「赤旗」や「公明新聞」がさらりと入ってくるようなものだ。 かつてはまともな主張をしていたオールドメディアの新聞が、購読者減少に負け、金のためにプライドを売ったのだ。

●民主党のウイルソン(Thomas Woodrow Wilson)28代大統領の時(1913~1921)に、アメリカの中央銀行に当たるFRB・連邦準備制度理事会が設立された。株主はモルガンとロックフェラーのチェースマンハッタンを除いて、すべてロスチャイルド系投資銀行で、政府が1%の株式も持ってないという実に不思議な組織なのだ。
ウォール街は、ロスチャイルド家とロックフェラー財団が牛耳っていて、あるときは協調し、姻戚関係を持ち、あるときは利権を巡って戦うという不思議な関係である。(詳細は「Double Standard」(日本壊滅)で論考する)
グローバリズムによって、その資金はウォール街に入り込む。中国で生まれた巨額のマネーも、アラブのオイルマネーも、さらにグローバリストの俄成金のマイクロソフト、Google、Facebook、Twitterなどの創業者・経営者が投資をし、そこにジョージ・ソロスなどの金融禿鷹軍団も錬金術に参加する。今まで隠れて資金提供していたソロスは、オープンソサエティ財団を通してBLM運動に2億2000万ドル(220億円)を投入すると発表した。民主党がなんと言おうと、日本のNHKが黒人権団体と称しても、ただの黒人至上主義のBLM運動にである。
ちなみにソロスは、1992年のポンド危機に際して10億ドル(約1140億円)以上の利益を得たことで、「イングランド銀行を潰した男」の異名を取る。
先のアメリカ大統領選挙でトランプ氏勝利の株式相場急騰を読み損ね、10億ドル近い損失を出した。過激派活動家に資金援助は勿論、極左勢力を大統領にするためにトランプを追い落とす為には手段を選ばない。今回の大統領選挙不正を糾弾しようとしているトランプ弁護団のリーダー、元ニューヨーク市長ジュリアーニ(Giuliani)が、黒幕として最も恐れる男である。

●民主党建党の時から、国家という枠組みが邪魔なグローバリズム達、ロックフェラーなどの裕福な金融資本家が、ウォール街・金融市場を統治している。要はウォール街(金融資本市場の総元締め)そのものが民主党の豊富な資金源である。知られている、民主党の支持者の億万長者は、みな知るところだが、ビル・ゲイツ(マイクロソフト)、ブルームバーグ(金融通信社)、ザッカーバーグ(FACEBOOK)、ジェフ・ベゾス(アマゾン)などである。
富裕層の民主党のグローバリストの資金と、中国共産党の資金もウォール街に集まる。中国経済が共和党のトランプによって圧迫制限されると彼等にとっては大変困ることになる。
アメリカ民主党グローバリストと中国共産党の共通の敵はトランプなのだ。4年前、トランプを甘く見たヒラリー・クリントン(Hillary Clinton)民主党候補は敗れたが、この2020年の大統領選挙では、何としてもトランプの再選を阻止しなければならなかった。オバマが仕掛けたロシア疑惑による弾劾を潜り抜けたトランプによって「オバマゲート」や「バイデンの不正事件」などが暴かれてはオバマはもとより民主党が壊滅する。トランプ嫌いの主要メディア、グローバル金融資本、更には利害が一致した中国共産党も巻き込んで、徹底してトランプを落選させようと大量の資金をつぎ込み、画策した。バイデン候補は所詮使い捨てのコマなのだ。

●アメリカ民主党の支持層の多くはアメリカへ移民してきた貧困層と黒人層だ。民主党政権下で、グローバル政策により移民を増やすと、その結果景気が悪くなるが、民主党として彼等への救済政策を拡大すれば、集票拡大マシーンとなる。民主党の富裕層の資金をもとに、貧困層に手厚くして支持者を増やすのだ。民主党は、富裕層と貧困層の二極分化した不思議な政党である。
メキシコ国境に壁を作るようなトランプが大統領になっては、民主党の集票層が増えないのだ。
トランプの支持者は、グローバリズムで職を失い、増え続ける移民に既得権を侵された白人中間層だ。アメリカを強く意識し、国旗と国歌に象徴される「憲法」に従順な国民である。
今この両極のぶつかり合いがアメリカを二分し、南北戦争以来の激動が起きている。更に厄介なのは、この時とばかり牙を剥き出しに、アメリカを分裂させようとしている中国共産党だ。
FBI、CIA、司法省や、共和党員の各州知事、州議員なども、オバマ政権時代からチャイナマネーに汚染されてしまい現在に至っている。このままでは合衆国憲法を遵守する民主主義アメリカがアメリカでなくなるという、ポンペオ(Pompeo)国務長官の行動に現れている。彼が合衆国憲法を犯す陰には中共があると、徹底して批判しているのはこういう背景があるのだ。
アメリカの指導者層が、左傾化、社会主義化したという言葉の使い方は、実は正しくない。
はっきり言うと、チャイナマネーの威力で汚染されてしまったのだ。例えば、ハーバード大学の殆どの教授が研究助成金という名の下に親中共となった。孔子を愚弄するのも甚だしい「孔子学院」という中共思想の思想洗脳の刷り込みによって、アメリカの若いインテリ達は、社会主義、共産主義に対して高い評価をしている。中国共産党の長い間の秘密活動・教育の成果である。
ポンペオが、「孔子学院」の閉鎖を命ずるのもこのような背景がある。拙著「言挙げぞする」で「孔子学院」について触れたが、果たして日本の「インテリ痴呆症」の方々は、何処まで深く認識されているのだろう。

●リベラルという響きは良い。しかし、アメリカのインテリ達はその言葉を上手に使ってカモフラージュしている。
例えば、米CBSの深夜トーク番組「The Late Show 」で司会を務めるコメディアンのスティーブン・コルベア(Stephen Tyrone Colbert)は、4年前、番組を使って民主党のクリントンを全面的に応援した。しかしトランプが勝った。その遺恨を持ち続け、今も反トランプのコメディを披露する。気持ち悪くて、笑えない。
またNBCとマイクロソフトが共同で設立した MSNBCの「The Last Word」と言うニュースショーでローレンス・オドネル(Lawrence O’Donnell)が12月9日、「Court ‘Crushed’ Trump」( 最高裁判所に押しつぶされたトランプ陣営)と浅い報道をしていた。トランプは未だ負けていない。
思うに、耳障りのいい「リベラリズム」という言葉の本質に流れる意味は、伝統、共同体、宗教などの文化的、道徳的な要素を認めない、個人の選択を守る思想である。そこが問題なのだ。
狭量なリベラリズムは、他の意見を持つリベラリズムを許さない。ここに自己矛盾が起こる。自らの正義を押し通すと、些細な文化的・道徳的な要素も一切認めない独善的な思考に陥り、遂には相手を認めず、過激な共産主義、全体主義者となり、ファシストとなってしまう。本人はその愚に気がつかない。まあ日本の「左派」と言われる方々もこういう人達だ。
米人種差別反対運動Black Lives Matter、BLM「黒人の命を大切に」の共同創設者、パトリッセ・カラーズ(Patrisse Cullors)は11月7日、大統領選の民主党候補のバイデン氏らに対して書簡を送った。書簡のなかで、バイデン氏との面会を求め、同組織がバイデン陣営に「6000万票」をもたらしたとし、「見返りがほしい」と要求した。ソロスから潤沢に資金が流れているというのに、もっとお金が欲しいらしい。
アメリカの主要メディアでは一切報道しないが、中国で大量の偽投票用紙がすられている動画がアップされた。この何百万枚という投票用紙が、カナダ、メキシコ国境から密輸されたという。不正な郵便投票、集票マシーナンのソフトウエアによって、トランプの票がいきなり、バイデンに変換する事も、中国共産党が関わっているという。やりたい放題だ。国家反逆行為だ。国の安全保障当局はこんな大がかりな不正を知らないはずはない。中共マネーに侵されているのか。

●今回の大統領選挙では、アメリカのマスメディアは「反トランプ」として、バイデン候補のスキャンダルを遮蔽し、BLM活動家やアンテファの活動を持ち上げた。何も知らないアメリカ国民は情報が一切遮断され、フィルターが掛けられ、知るべき情報が得られなかった。
これではお手上げである。マスメディアの行為は、まさに民主主義の否定、集団主義を自ら掲げるアジテーターになってしまった。
2020年11月5日、トランプ大統領はホワイトハウスで声明を発表し、正当な票を守り、選挙の不正行為を許してはならないと強調した。ところが、スピーチの生中継を行っていた主要メディア3社(ABC、NBC、CBS)は、一方的に中継を中断した。都合の悪い報道は隠蔽するという、まさにメディアのファシストである。
ソーシャルメディアとして、閲覧者を制限しないオープン・サービスをする筈のYouTube、FACE BOOK 、Twitterなどが勝手に投稿制限、投稿削除をはじめた。
米Google傘下のYouTubeは12月9日(現地時間)、各州が大統領選の結果を認定する期限である8日を過ぎ、ジョー・バイデン氏の当選が確認できたとし、選挙結果について人々の誤解を招くようなコンテンツの削除を開始したと発表した。
未だ決まっていないのを、勝手に決めつけるのだから、その行為は中国共産党の全体主義と変わらない。民主主義の危機である。このままではデジタル全体主義となってしまう。

●これら一連の大統領選挙について、主要メデイアから何も知らされていなかった、アメリカ国民達は、ようやくそれに気づき立ち上がった。そのピークは2020年12月12日正午首都 ワシントンD.C.で大規模なトランプ支持集会やデモ進行が行われた。「Stop the Steal 」(盗むのを止めろ)「これが最後の戦いだ、米国を救わねばならない」と声を上げた。
これについて「Wikipedia」の英語版では「右翼の陰謀論」としている。しかし、11月14日、12月12日のデモの様子をライブで見るにつけ、凄い熱気を感じられたし、規律のある集会だと思えた。両デモの参加者は、50万以上の人達が集まったと思う。(日本のNHKは1万人とアナウンスした。我々はお金を払って「フェイクニュース」を見させられているのか……。ワシントン支局の記者達は現場に出て取材をしないのか)

●今回の大統領選挙当日で、とても印象に残った映像がアップされた。ペンシルベニア州ランカスター郡のアーミッシュ達が、トランプ現大統領の応援旗で飾られた馬車に乗って投票所に向かう映像である。「アーミッシュ」とはドイツ系移民のキリスト教プロテスタントの一派で、農耕や牧畜によって自給自足生活をしていることで知られる。滅多に選挙投票などしないこの集団が、今回トランプのために行動したのだ。
かつて「刑事ジョン・ブック 目撃者」(主演はハリソン・フォード、ケリー・マクギリス)という映画をご記憶の方もいるだろう。アーミッシュ達が暮らす村が舞台だ。
私はその動画を見たとき、間違いなくトランプが勝ったなと思った。郵便投票というトランプにとって不利な条件でも、世論調査がいかにバイデン有利であろうと、私はトランプが大統領選挙に勝つと思った。コロナに感染し、立ち直ったトランプの遊説演説をライブで見たが、「これがアメリカ」だと思った。不撓の意志を持つ凄い男だと思った。多くのアメリカ国民は、トランプが好きなのだが、彼等が立ち上がったのはトランプが「アメリカ憲法」を守ると宣言し、不退転の覚悟で戦っている姿に共感したのだと思う。 “Drain the Swamp in Washington DC” (Washingtonの汚い水を抜け)とは、憲法を守る普通のアメリカ国民の総意だと思いたい。

●考えられないような不正選挙が行われ、未だに大統領選挙の決着はどうやら来年に持ち越されそうだが、中国共産党の影をそのまま残したままで、バイデンが大統領になると、様々な疑惑が闇の中に葬られて、アメリカは内部から腐ってアメリカでなくなる。
翻って我々日本の実情は、アメリカの大手メディア、通信社からの情報を何の検証もせずに、そのままスルーして、我々国民に情報を流すだけのNHKを始め、殆どのマスメディアは、メディアとしての責任を自ら放棄した。アメリカは確かに、マスメディアは腐ってしまったが、それに対抗するメディアも頑張っている。しかし、日本には、その覇気もない。
6章59条からなる「放送法」、「日刊新聞紙法」によって過剰に保護された日本のマスメディア。 特権意識だけ自己増長し、腐敗してしまった。
目の前に迫った危機を回避するには、今の危機をとりあえず回避しなければならない。アメリカのトランプ頼みでは何とも悲しいが、やむを得ない。トランプ再選の4年間に、対中国戦略を本気で立てないと、日本は更に中共に蹂躙されてしまう。万一、バイデン政権になったら、その危機は加速度的に増大する。戦後75年間にわたる誤った教育による、優柔不断、意志のなさで、日本は悲しいかな、全体主義国家・中共の「日本省」になってしまう。
日本の為政者、官僚は、政党・多くの利益団体、企業は、目先の「銭」のために魂まで抜かれてしまった。見渡したところトランプのように”Drain the Swamp in Nagata-chou(永田町)”と堂々と意志表示する政治家はいない。

●本当の敵は、だんまりを決め込む、内なる敵である。今のままで良いのか、欲にまみれたまま、日本が朽ちていいのか。平和ボケ、意志決定の先延ばしは止めるが良い。
乃木希典将軍の漢詩に「凱旋」がある。日露戦争に第三軍司令官として満州に出征し、旅順攻略にわが子をはじめ沢山の部下を死なせた。凱旋する時に乃木将軍が断腸の思いで作った詩である。
その一行にこうある。「愧我何顏看父老」(愧ず 我何の顏あって 父老に看えん)
〈幸い、勝利をおさめて凱旋することになったが、多数の将兵を死なせた自分は、故国で待つ兵士の父老に対して、どの顔をさげて会うことが出来るだろうか〉という、痛恨の詩の一行である。
日本に生を受け、今を生きている我々は、この様なていたらくで良いのか、多くの血を流し、屈辱に耐え、日本を守ってきた先達に、我々は果たして胸を張って今の現状を誇れるか。
我々の子や、その子孫に対し、「何のかんばせあって、日本人たり得るや」と慚愧の思いである。
私は物書きとして、もはやこの先、やれるべき事はたかが知れている。しかし、私なりに学んだ「事の本質」とは何かを、この先も命ある限り追求し、伝えていきたいと思っている。       2020年12月16日  春吉省吾ⓒ

 

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「インテリ認知症」が世界を日本を覆う。「永別了香港」を読んで「世界」を考えよう。VOL.78

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

世界は汚辱にまみれている。ひどいものだ。我々はその中で全く無防備で生きている。
情報は遮断され、利益享受者に都合良く切り取られている。グローバリズムの欠陥につけ込んで、国際金融資本を操り、あっという間に巨大IT企業にのし上がった一握りの巨大な組織によって、我々の生活は乗っ取られてしまった。アマゾン(創業者ジェフ・ベゾスがワシントン・ポストを買収)とグーグル(YouTubeも傘下にある)の保持するビックデータは世界を席巻し、現在のところ全く太刀打ちできない。
また14億人の国民を全てITデータで支配しようとしている中国共産党。これら中国共産党とウォール街を中心とした国際金融資本は、利益共通・親和性がある。
アメリカにおいて、グローバリズムを標榜する国際金融資本を操るのは、殆どが民主党に資金提供するインテリ達だ。しかし彼等は、自分たちが世界を動かせると勘違いしたことから「認知症」が始まった。
認知症とは、特定の病名ではなく、記憶などの情報をつなぎ合わせて適切に判断することができなくなっている状態である。
彼等は金儲けという「一能」に関しては、優秀で優れた頭を持つが、それは総合的に人間として優れた人間である事とは全く別物だ。
彼等に物事の本質を総合的に考え判断するような能力はない。そこを勘違いして、舞い上がり遂には「インテリ認知症」に陥った。「インテリ認知症」とは、春吉省吾の造語である。商標登録しようか……。

上記のように、「インテリ認知症」達は、その頭に知識は詰まっていても、それを総合的に結びつけ自分で考え、知恵として、人のために役立てるという、一番大切な事が出来ない。様々な「○○財団」などの研究・慈善団体を創設するが、利益は自分のところへ何十倍にもなって還元される。
さらに悲しいことは、日本のインテリは「インテリ認知症」にもなっていない、「問題外」のその外だ。「アホチャイマンネン・パーデンネン」だ。
遮断された情報を何の検証もせずに、浅い思考で、体系的に物事を見ずに結論づけてしまうのだから、そうなるのは当たり前。
偏頗な情報に基づいた教育を受け続けると、知識はあっても総合的にそれらを結びつけ自分で考える能力を持てない「認知症」に陥る。「浅知恵」の彼等は、妙な意地とプライドが邪魔し、自分と反対の意見を受け付けない。あらゆる陰険な狡知を用いて、相手を罵倒し、言論の場を塞ぎ、自分を正当化しようとする。これが昂じると精神異常行動者になる。
グローバリズムと「IT革命」の波に乗り、僥倖にも財力を得、あるいは情報を操作できる立場になると、例えば、地球温暖化対策や人種差別の解消などというスローガンのもと、民主主義の皮を被った独裁主義・全体主義者になってしまう。
人間の社会は残念ながらそういう人間達が仕切っている。「トム・ソーヤーの冒険」の著者、アメリカの作家、マーク・トウェインは「歴史は韻を踏む」と言った。このままでは同じ事が必ず繰り返される。
これら、「インテリ認知症」達に対抗するためには、事の本質は何かと学ばないと、貴方は、社会の動きに翻弄され続けて、短いその一生を終えてしまう。
歴史から、事の本質は何かと学ぶこと、そのシステムを学ぶことは、自己を守ることでもある。来年上梓する「Double Standard」(日本壊滅)で、具体的な事項を採りあげ、事の本質はなにかと、徹底的に掘り下げ論考し「解」を探りたい。推理小説を読むような感覚で読んで貰えるように構想執筆している。
それにしても日本の官僚、政治家、財界、学者、マスコミの方々はあまりにノー天気だ。日本人の立ち位置を考える時、反日を国家政策としている中国共産党の支配する「中華人民共和国」、朝鮮半島の「大韓民国」と「朝鮮民主主義人民共和国」が、隣国という厳しい立場にいることを忘れてはいけない。同時に日本人たることを忘れて、日本を売る「インテリ認知症」の輩を許してはいけない。
本来「日本国民」はどう生きて、どうあるべきか。「儒教、仏教、道教、原初神道」などをベースに、「Double Standard」(日本壊滅)では、宗教、哲学、歴史の原典・古典をベースに、経済、科学の新理論なども新たに付加し、私なりの覚悟を記載する。

今、私が興味を持っている事項は、武漢由来の「新型コロナウイルス」とアメリカ大統領選挙である。いずれも百年か2百年に一度の出来事だ。我々日本人にとっても、直接生死に関わる事なのだ。大げさでないことはいずれわかるが、知れ渡った時には、万事休すと臍をかむことになる。
日本のマスメディアは、この二つについて、いずれも偏頗な情報で、私の皮膚感覚が全く納得しなかった。
今年の初めから、私は様々な事象を集めて、総合的に考えることにした。
例えば新型コロナに関しては、日本をはじめ、欧米の学者の意見や論文をあさった。未知のウイルスなのでいろいろな意見があって当然なのだが、いつの間にか「異端」な意見は、YouTubeやTwitterから削除された。
イギリスやドイツ、フランス、スウェーデンで生活している方々のYouTubeなどから現地の情報を得て私なりのロジックを構成した。不安ばかりを煽ったメディア報道を鵜呑みにしても「免疫力」は決してアップしないし、第一頭がコロナ禍になってしまう。手洗い、マスク、うがい、睡眠、運動はきちっと行い普通に生活することしか対策はない。

2020の大統領選挙は、アメリカの三大ネットワークやCNN、主要新聞は、徹底してトランプ側の情報を遮断し、ネガティブ報道に終始した。現在もそうである。ロイター、AP通信も然りである。「インテリ痴呆症」ここに極まりという状況で、これだけ左寄りだと、プロパガンダを通り越してマスメディア全体主義である。アメリカという国を二分してしまった首謀者はこれら主要メディアである。主要メディアはバイデン一家の中国、ウクライナからの献金疑惑を陰謀論として一切報道せずに今に至っている。証人も物的証拠もあるのにである。選挙前にこの献金疑惑が「普通」に報道されていたら、バイデンは大敗していた。
日本のメディアは勿論一切報道しない。と言うわけで、情報は従来のアメリカ主要メディアの他にNEW YORK POSTやFox News 、大紀元エポックタイムズ、香港大紀元新唐人共同ニュースや、及川幸久さんのYouTube、その他カナダ在住や、NY在住の方々のYouTubeをチェックしトランプや彼の弁護団のツイートなどを参考にして、それらの裏を取っている。
何が起こっているか、その出来事を全く報じないNHKはじめ、各新聞社のアメリカ駐在員、共同通信、時事通信などの特派員は何をしているのだろう。沖縄生まれの我那覇真子さんという、若い女性が単身アメリカに渡り、トランプ弁護団を単身追っかけてYouTubeに挙げている。現場でアメリカ国民の生の動きを伝えている。日本を代表するメディア特派員達に彼女の爪の垢でも煎じて飲ませたい。(不正を暴かれたくない左翼が攻勢を掛けてくる、危険だ。大丈夫か?)
今回の大統領選挙は、トランプを再選させないような組織的な不正選挙が行われたと私は信じている。アメリカ主要メディアは、「陰謀論」として片付けるが、考えて見てほしい。その事実が明確に証明されたら「陰謀」を主導したのは、主要メディアとその資金提供者ということになる。隠蔽に必死だ。TwitterやYouTubeは、左翼に不利な情報は徹底してブロックしてくるはずだ。
これらを画策した資金提供者は、ウォール街の国際金融資本家、IT長者達であり、民主党員であり、国家の枠を取り払って金儲けをしたいグローバリズムを標榜する権化達である。金に国境はない、ユダヤ資金も、中国資金も大量に流れ込む。Make America Great Againを掲げて戦う、トランプとは相容れない。民主党の極左の社会主義者と、中国共産党とは親和性がある。
私は、これまでトランプは好きでも嫌いでもなかったが、新型コロナに罹って復活した後、遊説のライブを数本見たが、バイデンとは格が違い、完全に吹っ切れていた。この様子は、日本のメディアでは、「人混みの中でマスクをしない集会」として数秒の報道で終わるので、全く空気が分からない。受信料を支払って「フェークニュース」を見ているのだ。茶番だ!!
今私は、トランプに大統領になってもらいたいと、日本人の一人として強く思っている。
このままバイデンが、強引にスキャンダルを隠し、大統領に選出されると、アメリカ主要メディアやTwitterやFACEBOOKなどのSNSの裏勢力が闇から闇へ葬られてしまう。日本では報道されない「BLM共同創設者が11月14日にバイデン氏に見返りを要求」したという記事、「トランプが敗北を認めない場合、アンティファは武装したストリートアクションを開始する」と脅しの報道は一切無視される。上院公聴会でTwitterやFACEBOOKのCEOが勧告を受けたにもかかわらず、トランプやその弁護団に関するアカウントを「過激」としてツイートを頻繁にブロックしている。い~やな言論統制だ。「悪しき歴史の韻」を踏んでいる。

トランプになろうと、バイデンになろうと、日米関係の基本には関わりはないという、日本の「インテリ認知症」を患っている専門家に申し上げる。事の本質を全く見ていない。いや、見る能力がない。
今回「不正疑惑、不正選挙」を曖昧のままに民主党政権が誕生すると、クリントン、オバマ民主党政権からの不正は隠蔽されたまま、歪んだグローバリズムにより、国を社会主義者に明け渡してしまう。反対意見を全て抑圧するような米国のマスメディアは、言論統制を自ら行い、公平な報道とかけ離れた全体主義そのものだ。民主主義を標榜しながら、実は、中国共産党の独裁政権・全体主義と同じような社会に誘導してしまうことになる。マスメディアの愚ここに極まれり。
日本のマスメディアはもっと陰湿で、節操がないのだが、ここでは省く。
このまま不正選挙の全貌がスルーされてしまうと、民主党は2年後の中間選挙で、もっと強烈な選挙干渉をする。4年後の大統領選挙は、マスメディアも含めたこれら勢力に対抗できないだろう。トランプやアメリカ中間層が求めているアメリカには戻らない。アメリカの左傾化、共産化が進み、分断がさらに過激化する。無防備で、うろうろしている受け身の日本の立場はさらに厳しい。金融グローバリズムと、全体主義の中国共産党に完全に挟み撃ちに遭う。

9月15日にアマゾンKindleから「永別了香港」全5巻を上梓した。この物語は33年前からおよそ3年4ヶ月、私が直接間接に香港と関わった期間を時代背景としている。
しかし「永別了香港」で記載した33年前の香港は存在しない。奔放でアグレッシブな香港は地球上から消滅した。当時世界で最も進んだ携帯電話(Motorola2B・作中でヒロイン、アニーの使う携帯電話・写真参照)を操り、日本の外食チェーンがこぞって参考にした活気溢れた香港はもうない。香港を牛耳っていた、大富豪達は、既に逃げ出したか、中国共産党の軍門に降った。そして、「永別了香港」の第5巻に出てくる、CNNの優れた報道精神は今や地に落ちた。
私も香港で実際に打ち合わせをした事があるHSBC(香港上海バンク)は、米大統領選挙不正疑惑の「ドミニオン社」と関わり、中国の橋渡しをしていたという疑念もでてきた。あれだけ自由だった香港は、あっという間に中国に呑み込まれ「窒息」してしまった。
当時、珠海の国営工場視察をしたときの中国労働者の覇気のない顔を見て、こんなに早く中国が覇権国家になるとは思わなかった。しかし、それは日本の親中派の政治家、財界挙げての投資によって急速発展したからだ。中国庶民は、全て共産党のIT情報の鎖に繋がれた。ウイグル、チベット、モンゴル、法輪功の弾圧を知ってか知らずか、だんまりのまま生きて、死んでいく。
思えば「永別了香港」の主人公は「利権」のコマの一つだったのだ。「永別了香港」の第4巻でそれに気づいた主人公は、敢然と「損切り」し、日本で家族の幸せのために再起を期す。

中国を豊かにすれば「親日」になるだろうという目論見は見事に外れ、今や中共は武力を撓め「反日」を強めた。このままでは「尖閣」はなし崩しに取られてしまう。しかし、もっと恐ろしいのは、北海道をはじめとして、中国人による土地の爆買いが全国土の2%に及んでいる。実に静岡県全部が中国の手に渡っている。とんでもないことが起こっている。憲法改正はここからだ。
今日の香港は、明日の台湾、そして日本が中国「日本省」になってしまう。
「永別了香港」の主人公は単身、日本の特殊業界と戦い、香港で戦い、そしてどうなったか、最後の5巻に全ての結末が書かれている。最後まで読まないとこの小説の凄さはわからない。ぜひ読んでもらいたい。アマゾンKindleで、全5巻好評発売中です。
2020年 12月1日  春吉省吾ⓒ

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●30年前、香港は世界で最も携帯の利用者が多かった。●1989年5月27日、香港のハッピー・バレー競馬場。天安門事件の8日前。テレサテン。●2019年香港ビクトリアパーク。このデモと熱気は二度と見られない。