「インテリ認知症」が世界を日本を覆う。「永別了香港」を読んで「世界」を考えよう。VOL.78

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

世界は汚辱にまみれている。ひどいものだ。我々はその中で全く無防備で生きている。
情報は遮断され、利益享受者に都合良く切り取られている。グローバリズムの欠陥につけ込んで、国際金融資本を操り、あっという間に巨大IT企業にのし上がった一握りの巨大な組織によって、我々の生活は乗っ取られてしまった。アマゾン(創業者ジェフ・ベゾスがワシントン・ポストを買収)とグーグル(YouTubeも傘下にある)の保持するビックデータは世界を席巻し、現在のところ全く太刀打ちできない。
また14億人の国民を全てITデータで支配しようとしている中国共産党。これら中国共産党とウォール街を中心とした国際金融資本は、利益共通・親和性がある。
アメリカにおいて、グローバリズムを標榜する国際金融資本を操るのは、殆どが民主党に資金提供するインテリ達だ。しかし彼等は、自分たちが世界を動かせると勘違いしたことから「認知症」が始まった。
認知症とは、特定の病名ではなく、記憶などの情報をつなぎ合わせて適切に判断することができなくなっている状態である。
彼等は金儲けという「一能」に関しては、優秀で優れた頭を持つが、それは総合的に人間として優れた人間である事とは全く別物だ。
彼等に物事の本質を総合的に考え判断するような能力はない。そこを勘違いして、舞い上がり遂には「インテリ認知症」に陥った。「インテリ認知症」とは、春吉省吾の造語である。商標登録しようか……。

上記のように、「インテリ認知症」達は、その頭に知識は詰まっていても、それを総合的に結びつけ自分で考え、知恵として、人のために役立てるという、一番大切な事が出来ない。様々な「○○財団」などの研究・慈善団体を創設するが、利益は自分のところへ何十倍にもなって還元される。
さらに悲しいことは、日本のインテリは「インテリ認知症」にもなっていない、「問題外」のその外だ。「アホチャイマンネン・パーデンネン」だ。
遮断された情報を何の検証もせずに、浅い思考で、体系的に物事を見ずに結論づけてしまうのだから、そうなるのは当たり前。
偏頗な情報に基づいた教育を受け続けると、知識はあっても総合的にそれらを結びつけ自分で考える能力を持てない「認知症」に陥る。「浅知恵」の彼等は、妙な意地とプライドが邪魔し、自分と反対の意見を受け付けない。あらゆる陰険な狡知を用いて、相手を罵倒し、言論の場を塞ぎ、自分を正当化しようとする。これが昂じると精神異常行動者になる。
グローバリズムと「IT革命」の波に乗り、僥倖にも財力を得、あるいは情報を操作できる立場になると、例えば、地球温暖化対策や人種差別の解消などというスローガンのもと、民主主義の皮を被った独裁主義・全体主義者になってしまう。
人間の社会は残念ながらそういう人間達が仕切っている。「トム・ソーヤーの冒険」の著者、アメリカの作家、マーク・トウェインは「歴史は韻を踏む」と言った。このままでは同じ事が必ず繰り返される。
これら、「インテリ認知症」達に対抗するためには、事の本質は何かと学ばないと、貴方は、社会の動きに翻弄され続けて、短いその一生を終えてしまう。
歴史から、事の本質は何かと学ぶこと、そのシステムを学ぶことは、自己を守ることでもある。来年上梓する「Double Standard」(日本壊滅)で、具体的な事項を採りあげ、事の本質はなにかと、徹底的に掘り下げ論考し「解」を探りたい。推理小説を読むような感覚で読んで貰えるように構想執筆している。
それにしても日本の官僚、政治家、財界、学者、マスコミの方々はあまりにノー天気だ。日本人の立ち位置を考える時、反日を国家政策としている中国共産党の支配する「中華人民共和国」、朝鮮半島の「大韓民国」と「朝鮮民主主義人民共和国」が、隣国という厳しい立場にいることを忘れてはいけない。同時に日本人たることを忘れて、日本を売る「インテリ認知症」の輩を許してはいけない。
本来「日本国民」はどう生きて、どうあるべきか。「儒教、仏教、道教、原初神道」などをベースに、「Double Standard」(日本壊滅)では、宗教、哲学、歴史の原典・古典をベースに、経済、科学の新理論なども新たに付加し、私なりの覚悟を記載する。

今、私が興味を持っている事項は、武漢由来の「新型コロナウイルス」とアメリカ大統領選挙である。いずれも百年か2百年に一度の出来事だ。我々日本人にとっても、直接生死に関わる事なのだ。大げさでないことはいずれわかるが、知れ渡った時には、万事休すと臍をかむことになる。
日本のマスメディアは、この二つについて、いずれも偏頗な情報で、私の皮膚感覚が全く納得しなかった。
今年の初めから、私は様々な事象を集めて、総合的に考えることにした。
例えば新型コロナに関しては、日本をはじめ、欧米の学者の意見や論文をあさった。未知のウイルスなのでいろいろな意見があって当然なのだが、いつの間にか「異端」な意見は、YouTubeやTwitterから削除された。
イギリスやドイツ、フランス、スウェーデンで生活している方々のYouTubeなどから現地の情報を得て私なりのロジックを構成した。不安ばかりを煽ったメディア報道を鵜呑みにしても「免疫力」は決してアップしないし、第一頭がコロナ禍になってしまう。手洗い、マスク、うがい、睡眠、運動はきちっと行い普通に生活することしか対策はない。

2020の大統領選挙は、アメリカの三大ネットワークやCNN、主要新聞は、徹底してトランプ側の情報を遮断し、ネガティブ報道に終始した。現在もそうである。ロイター、AP通信も然りである。「インテリ痴呆症」ここに極まりという状況で、これだけ左寄りだと、プロパガンダを通り越してマスメディア全体主義である。アメリカという国を二分してしまった首謀者はこれら主要メディアである。主要メディアはバイデン一家の中国、ウクライナからの献金疑惑を陰謀論として一切報道せずに今に至っている。証人も物的証拠もあるのにである。選挙前にこの献金疑惑が「普通」に報道されていたら、バイデンは大敗していた。
日本のメディアは勿論一切報道しない。と言うわけで、情報は従来のアメリカ主要メディアの他にNEW YORK POSTやFox News 、大紀元エポックタイムズ、香港大紀元新唐人共同ニュースや、及川幸久さんのYouTube、その他カナダ在住や、NY在住の方々のYouTubeをチェックしトランプや彼の弁護団のツイートなどを参考にして、それらの裏を取っている。
何が起こっているか、その出来事を全く報じないNHKはじめ、各新聞社のアメリカ駐在員、共同通信、時事通信などの特派員は何をしているのだろう。沖縄生まれの我那覇真子さんという、若い女性が単身アメリカに渡り、トランプ弁護団を単身追っかけてYouTubeに挙げている。現場でアメリカ国民の生の動きを伝えている。日本を代表するメディア特派員達に彼女の爪の垢でも煎じて飲ませたい。(不正を暴かれたくない左翼が攻勢を掛けてくる、危険だ。大丈夫か?)
今回の大統領選挙は、トランプを再選させないような組織的な不正選挙が行われたと私は信じている。アメリカ主要メディアは、「陰謀論」として片付けるが、考えて見てほしい。その事実が明確に証明されたら「陰謀」を主導したのは、主要メディアとその資金提供者ということになる。隠蔽に必死だ。TwitterやYouTubeは、左翼に不利な情報は徹底してブロックしてくるはずだ。
これらを画策した資金提供者は、ウォール街の国際金融資本家、IT長者達であり、民主党員であり、国家の枠を取り払って金儲けをしたいグローバリズムを標榜する権化達である。金に国境はない、ユダヤ資金も、中国資金も大量に流れ込む。Make America Great Againを掲げて戦う、トランプとは相容れない。民主党の極左の社会主義者と、中国共産党とは親和性がある。
私は、これまでトランプは好きでも嫌いでもなかったが、新型コロナに罹って復活した後、遊説のライブを数本見たが、バイデンとは格が違い、完全に吹っ切れていた。この様子は、日本のメディアでは、「人混みの中でマスクをしない集会」として数秒の報道で終わるので、全く空気が分からない。受信料を支払って「フェークニュース」を見ているのだ。茶番だ!!
今私は、トランプに大統領になってもらいたいと、日本人の一人として強く思っている。
このままバイデンが、強引にスキャンダルを隠し、大統領に選出されると、アメリカ主要メディアやTwitterやFACEBOOKなどのSNSの裏勢力が闇から闇へ葬られてしまう。日本では報道されない「BLM共同創設者が11月14日にバイデン氏に見返りを要求」したという記事、「トランプが敗北を認めない場合、アンティファは武装したストリートアクションを開始する」と脅しの報道は一切無視される。上院公聴会でTwitterやFACEBOOKのCEOが勧告を受けたにもかかわらず、トランプやその弁護団に関するアカウントを「過激」としてツイートを頻繁にブロックしている。い~やな言論統制だ。「悪しき歴史の韻」を踏んでいる。

トランプになろうと、バイデンになろうと、日米関係の基本には関わりはないという、日本の「インテリ認知症」を患っている専門家に申し上げる。事の本質を全く見ていない。いや、見る能力がない。
今回「不正疑惑、不正選挙」を曖昧のままに民主党政権が誕生すると、クリントン、オバマ民主党政権からの不正は隠蔽されたまま、歪んだグローバリズムにより、国を社会主義者に明け渡してしまう。反対意見を全て抑圧するような米国のマスメディアは、言論統制を自ら行い、公平な報道とかけ離れた全体主義そのものだ。民主主義を標榜しながら、実は、中国共産党の独裁政権・全体主義と同じような社会に誘導してしまうことになる。マスメディアの愚ここに極まれり。
日本のマスメディアはもっと陰湿で、節操がないのだが、ここでは省く。
このまま不正選挙の全貌がスルーされてしまうと、民主党は2年後の中間選挙で、もっと強烈な選挙干渉をする。4年後の大統領選挙は、マスメディアも含めたこれら勢力に対抗できないだろう。トランプやアメリカ中間層が求めているアメリカには戻らない。アメリカの左傾化、共産化が進み、分断がさらに過激化する。無防備で、うろうろしている受け身の日本の立場はさらに厳しい。金融グローバリズムと、全体主義の中国共産党に完全に挟み撃ちに遭う。

9月15日にアマゾンKindleから「永別了香港」全5巻を上梓した。この物語は33年前からおよそ3年4ヶ月、私が直接間接に香港と関わった期間を時代背景としている。
しかし「永別了香港」で記載した33年前の香港は存在しない。奔放でアグレッシブな香港は地球上から消滅した。当時世界で最も進んだ携帯電話(Motorola2B・作中でヒロイン、アニーの使う携帯電話・写真参照)を操り、日本の外食チェーンがこぞって参考にした活気溢れた香港はもうない。香港を牛耳っていた、大富豪達は、既に逃げ出したか、中国共産党の軍門に降った。そして、「永別了香港」の第5巻に出てくる、CNNの優れた報道精神は今や地に落ちた。
私も香港で実際に打ち合わせをした事があるHSBC(香港上海バンク)は、米大統領選挙不正疑惑の「ドミニオン社」と関わり、中国の橋渡しをしていたという疑念もでてきた。あれだけ自由だった香港は、あっという間に中国に呑み込まれ「窒息」してしまった。
当時、珠海の国営工場視察をしたときの中国労働者の覇気のない顔を見て、こんなに早く中国が覇権国家になるとは思わなかった。しかし、それは日本の親中派の政治家、財界挙げての投資によって急速発展したからだ。中国庶民は、全て共産党のIT情報の鎖に繋がれた。ウイグル、チベット、モンゴル、法輪功の弾圧を知ってか知らずか、だんまりのまま生きて、死んでいく。
思えば「永別了香港」の主人公は「利権」のコマの一つだったのだ。「永別了香港」の第4巻でそれに気づいた主人公は、敢然と「損切り」し、日本で家族の幸せのために再起を期す。

中国を豊かにすれば「親日」になるだろうという目論見は見事に外れ、今や中共は武力を撓め「反日」を強めた。このままでは「尖閣」はなし崩しに取られてしまう。しかし、もっと恐ろしいのは、北海道をはじめとして、中国人による土地の爆買いが全国土の2%に及んでいる。実に静岡県全部が中国の手に渡っている。とんでもないことが起こっている。憲法改正はここからだ。
今日の香港は、明日の台湾、そして日本が中国「日本省」になってしまう。
「永別了香港」の主人公は単身、日本の特殊業界と戦い、香港で戦い、そしてどうなったか、最後の5巻に全ての結末が書かれている。最後まで読まないとこの小説の凄さはわからない。ぜひ読んでもらいたい。アマゾンKindleで、全5巻好評発売中です。
2020年 12月1日  春吉省吾ⓒ

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●30年前、香港は世界で最も携帯の利用者が多かった。●1989年5月27日、香港のハッピー・バレー競馬場。天安門事件の8日前。テレサテン。●2019年香港ビクトリアパーク。このデモと熱気は二度と見られない。